職場での人のつながりは AI によってどう改善されるか

※この投稿は米国時間 2023 年 10 月 6 日に、Google Workspace blog に投稿されたものの抄訳です。

編集者注: この投稿は、LinkedIn ニュースレター「AI@Work with Google Workspace: human perspectives on the new era of work with Duet AI and beyond（新しい時代の働き方に関する人間の視点、Duet AI とその先へ）」にも掲載されています。こちらからご登録ください。

Google Workspace が支援した Economist Impact の調査によると、ビジネス リーダーの大多数は、AI はイノベーションと創造性の向上に貢献しうる一方、仕事の中心は人であり続けるだろうと考えています。

新しい職場の風景

私たちは今、一世代に一度の働き方の変革期を迎えています。ハイブリッド ワークなどの柔軟な働き方の登場によって突然始まったこの変化は、生成 AI などの新しい技術により一段と加速しています。2 つの流れが同時に進むなか、組織の成功の鍵は、人を優先し常に人を中心として業務を遂行する方法や場所を決めていくことにあります。

移り変わる作業環境について理解を深めるために、Economist Impact は Google Workspace の支援を受け、数年間にわたる調査プログラム Making work more human（仕事をより人間らしいものに）に取り組んできました。2021 年、Economist Impact が 1,200 人以上のナレッジ ワーカーを対象に実施した調査によると、その 75% 以上が、今後ほとんどの組織で柔軟な勤務形態が標準的な慣行になるだろうと考えていることが明らかになりました。さらに Economist Impact は今年、12 か国で 900 人以上のビジネス リーダーを対象に、柔軟な働き方のモデルに対する見解を調査しました。この調査結果から確認されたことは、柔軟な働き方と、生成 AI のような新技術の活用という 2 つの力が組み合わさることで、組織は仕事の進め方を見直す機会を得ており、何百万人もの労働者に大きな変化がもたらされているという事実です。

柔軟な働き方: 先駆者と追従者を隔てるもの

多くの人の働き方、働く場所、働く時間が著しく変化しているにもかかわらず、柔軟な働き方のモデルがどれほど広まっているかを定量的に表すデータドリブンな世界的な研究はほとんど行われていません。Economist Impact は柔軟な勤務形態の世界的な導入状況について、「文化と戦略」、「ワークポリシーの設計」、「実施」、「評価と改善」の 4 つの柱をもとに測定する、これまでにないタイプのバロメーターを設計しました。調査対象となったビジネス リーダーたちは、これらのカテゴリごとに自身の組織を評価しました。

その結果、多くのことがわかりました。一見したところ、90% の職場で一部または全従業員に対して少なくとも柔軟な勤務時間や勤務地を許可しているように見えます。しかし詳細を見ると、柔軟な働き方の導入と実施には組織間で大きなばらつきがあり、下は 100 点中 30 点、上は 84 点と幅があり平均は 65 点にすぎません。この結果は 2 つの事実を示しています。まず、ほとんどの組織は柔軟な勤務形態の導入を進めているものの、そのアプローチはそれぞれ異なっており、それが成果にばらつきを生み出していること。次に、改善の余地が大いにあるということです。

バロメーターから明らかにされたその他の重要なポイント:

• 「柔軟な勤務形態を推進する先駆者」は、従業員のウェルビーイングを優先します。ポリシーの評価方法、従業員の福利厚生とサポートの重視状況を示すスコアが、先駆者層は 100 点中 71 点であるのに対し、追従者層は 39 点に留まります。

• 生産性、企業業績、従業員のウェルビーイングが向上したというポジティブな認識にもかかわらず、残された最大の課題は、職場文化と実施に関するものでした。

こうした課題に加え、管理者と直属の部下との信頼関係が全体的に低下している傾向（先駆者層で 63%、追従者層で 46%）もあり、創造的な解決策が必要とされています。

技術関連の問題が依然として柔軟な働き方における最大の課題

柔軟な働き方は技術と結びついたもので、その導入を成功させるには、異なる職場や役割の従業員間をつなぐツールが必要になります。しかし、この調査では、柔軟な働き方に関する課題の上位 5 つのうち 2 つが技術関連であることが確認されました。

• 分散型コラボレーションをサポートする技術的ツールが貧弱または不足している

• 地域や職務の異なる従業員間で、技術的ツールへのアクセスが不平等（例: ナレッジ ワーカーと現場スタッフなど）

このようなギャップを埋め、どんな場所からでも安全に実施できるコラボレーションを促進するには、全従業員に対して機能する技術が必要となります。新しい働き方の時代におけるツールは、工場現場であってもオフィスや出張先であっても、同じように簡単に習得でき使用できるものでなくてはなりません。また、意思決定からポリシーの策定に至るまでさまざまな話し合いに、より多くの人の意見や視点を採り入れることを可能にするものでなくてはなりません。

新しい働き方の時代における生成 AI の役割

組織の経営幹部は新技術に可能性を見出し、AI への投資に意欲的です。調査によると、リーダーの大多数（86%）は人が仕事の中核に留まると予測しており、AI は補助的な役割を果たすことで単調な日常業務を減らし、イノベーションと創造性の向上に貢献できると考えています。

データと ML モデルを使用して画像、テキスト、音楽などの幅広い新規コンテンツを作成することができる生成 AI は、イノベーションと創造性を促進するうえで特に重要なものとなるでしょう。この高度な技術によって、組織は新しいアイデアを生み出しやすくなり、従業員は最優先事項に集中する時間を増やすことができます。Duet AI for Google Workspace を発表した際にも説明したように、AI は人間の創意工夫、創造性、知性に取って代わるものではありませんが、これらを増幅させるのに役立ちます。AI はコラボレーションのパートナーとして、インスピレーションの源として、生産性を高めるものとして最適なのです。

調査対象となった経営幹部の 84% は、柔軟性、イノベーション、創造性をサポートする AI の大きな可能性について、楽観的に捉えていました。これらの各分野で、Duet AI がどのように役立つかを知っておく価値はあるでしょう。

• 柔軟性: 仕事を行う場所やタイムゾーン、進め方が多様化するなかで、分散したチームにとって、リアルタイムでの共同作業や意思決定が難しくなる場合があります。Google Meet の Duet AI を使用すると、「take notes for me」というシンプルなプロンプトで会議メモ、アクション アイテム、動画の抜粋をキャプチャでき、このような課題の解決に役立ちます。さらに、参加できなかった人にも、会議終了後に会議のまとめが送信されます。Chat の Duet AI も、優れた AI コラボレーション パートナーとして活躍しています。役立つファイルを推奨し、タスクや締め切りのリマインダーを送信してくれるだけでなく、聞き逃した会話の要約を作成することもできます。

• イノベーション: 新しいアイデアを実現するために、イノベーションはブレインストーミングに大きく依存します。アイデアの可視化も、初期段階の思考に役立つ場合があります。Duet AI の画像作成サポートのような機能があれば、予想外の方法でアイデアを発展させることができます。たとえば、ある世界的なスポーツ企業が新しい靴のラインを立ち上げるとします。マーケティング チームは、「象徴的なさまざまな山の前に置かれた白いスニーカーの画像を 10 枚作成してください」といったプロンプトを入力することで、社内の提案会議用のキャンペーン デザインを作成できるでしょう。最初の出力が思ったものと違った場合でも、わずか数秒で、簡単に細部を調整したり、アイデアを組み合わせたり、仕切り直して新しい画像セットを生成したりすることができます。

• 創造性: Duet AI は、空白のページを埋め、創造的なフローを開始する手助けをします。チームがこのフローを維持する間、概要説明メール、プロジェクト計画書、ドキュメントの作成といったルーティン タスクは AI がこなしてくれます。商品名を考える段階では、各チームメンバーが Duet AI に独自のプロンプトを入力し、数秒で数十、数百のアイデアを引き出しているかもしれません。そして、最も気に入ったアイデアをもとに、チームはさらなる創造性を発揮していくことができるでしょう。

新しい時代の働き方において、Duet AI は、人が自身の仕事の中核的な部分に立ち戻り、自分の好きなこと、得意なことに集中できるよう支援します。Duet AI は、創造性、創意工夫、専門的な技術といった、私たちを人間たらしめている部分を活性化してくれるのです。

柔軟な働き方のトレンドについて

この調査結果の詳細を確認するには、Economist Impact のレポート全体をダウンロードするか、インフォグラフィックをご覧ください。柔軟な働き方のバロメーターで貴社のスコアを確認するには、こちらの自己診断ツールをご利用ください。